理事長　日替わりセミナー

「使わなければ失う」
文章作成時に人工知能（AI）にますます頼るようになった生徒や学生は「自ら招いた未熟さに向かっている」、医学やテクノロジーの分野ではAIの有用で役立つ応用例が確かにたくさんあるが、例えばAI言語モデルChatGPTによって生成された文章やアドバイスに人々が常に頼るようになると、彼ら自身の主権と自由は減少する。脳は常に訓練する必要があるため、これは大人にも当てはまる。
「筋肉を成長させるには、スポーツは激しいものでなければならない」、私たちの脳と記憶力もまた、「脳トレ」と真の知的挑戦を通してのみ発達する。しかし、AI言語モデルによってテキストが生成される場合、思考力や文章力は鍛えられない。将来、文章作成をデジタル言語モデルだけに頼る人が現れたら自分で文章を書くよりもはるかに少ない脳活動しか必要としない。また、自信や自尊心も損なわれるだろう。「使わなければ失う」ということわざにあるように、誰もが常に自分の能力を活用するよう努力しなければならない。AIが生成したテキストの使用は、AIユーザーが自身の判断力をほとんど放棄してしまうため、脳の発達に重大な支障をきたす。あらかじめ用意されたテキストをダウンロードしても、自分でテキストを書く場合と比べて、脳の神経構造の拡張や変化がはるかに少ないことが科学的に証明されている。
効果的な神経可塑性の発達は、真の学習プロセスに大きく依存する。学習プロセスがなければ、独立した思考能力は損なわれる。多様な学習基準があって初めて、人間はAIが書いたテキストも含め、テキストの正確性を検証できる。これを怠る人は、そうでない人よりも誤った情報に惑わされやすい。
しかし、これらすべてにおける最大の問題は、AIが文章を作成してくれるという利便性と、それによって脳内で一時的にドーパミンが放出され、満足感が得られるという点です。これは、現在のAIブームと大規模な広告キャンペーンによってさらに助長されています。残念ながら、ユーザーはAIが何でも処理できるという考えにますます慣れてきています。しかし、これは人々を言語モデルにますます依存させ、主体性をますます失わせることになります。したがって、学校や大学が自筆の文章作成を重視することが、これまで以上に重要になります。

Date: 2026/04/02(木)

「私にもソーシャルメディア禁止令があればよかったのに」という声

Date: 2026/04/01(水)

スマートフォンを意識的に手放すというトレンド

スマートフォンを意識的に手放すというトレンド
ある論説によると2026年には、スマートフォンを意識的に手放すことが若いユーザーの間で主流のトレンドになるだろうと伝えている。主な理由として挙げられているのは、デジタル過負荷と「自分の注意力をよりコントロールしたい」という願望である。そのため、Z世代にとってスマートフォンは時代遅れとなり、ミニマルな携帯電話が主流となる。アナログ生活への憧れが高まり、ソーシャルメディアの遍在は負担と感じられる。「常にオンラインであることに慣れ親しんだ世代にとって、中毒性のない携帯電話は解放感をもたらす」と記事は述べている。
目標は、インターネットの注意を奪う罠と絶え間ない気晴らしから逃れることだ。「目的はテクノロジー恐怖症になることではなく、テクノロジーをツールとして活用し、テクノロジーに支配されないことである」。
しかし、両社ともモバイルネットワークとWi-Fiを使用していることに注意が必要です。電磁波過敏症の人にとって、これは生命に関わる問題です。影響を受けない人には、これが何を意味するのか想像もつかないでしょう。

Date: 2026/03/30(月)

スウェーデンで5Gと無線LANの健康リスクが広く知られるようになる

スウェーデンで5Gと無線LANの健康リスクが広く知られるようになる
Transition Newsのインタビューで、スウェーデン放射線防護財団の理事長であるモナ・ニルソン氏は、既存の制限値の定義と意義についても論じている。これらの制限値は、極めて高い放射線に1時間さらされた動物実験で得られた発熱効果の測定値に基づいている。ニルソン氏によれば、現在の制限値は熱効果のみを保護するものであり、それ以外の効果は考慮されていない。
こうした背景を踏まえ、ニルソンは子どもや若者がデジタル機器とどのように向き合うべきかについて、明確な提言をまとめている。
理想的には、スマートフォンはできるだけ遅く持つようにしましょう。目安としては16歳からです。
放射線被ばくを減らす方法に関する情報、
特に子供のコンピューターでは、Wi-Fiではなく有線インターネット接続を使用すること。親は、スマートフォンで電話をかけたり、インターネットを閲覧したりしている間は、赤ちゃんを抱っこしてはいけません。
ニルソン氏は次のように説明しています。
「乳幼児は神経系が常に発達しているため、非常に敏感です。そして、ごく早期に何らかの損傷を受けると、慢性化する可能性があります。そのため、子供は特に保護する必要があります。親の携帯電話、Wi-Fi、5Gアンテナからの強い電磁波にさらすべきではありません。」
2026年、同財団は高齢者介護に重点的に取り組む計画だ。ニルソン氏によると、高齢者の日常生活は現在、無線技術に大きく浸透しており、高齢者は特にその影響を受けやすいという。電磁波は脳機能に大きな影響を与え、混乱や記憶喪失の原因となる可能性がある。また、認知症やアルツハイマー病の発症を促進する可能性もあるようだ。
そのため、彼女の団体は、介護施設からできる限りWi-Fiルーターを排除することを提案している。ニルソン氏はまた、病院、特に患者の病室への無線技術の導入が進んでいることにも懸念を抱いている。
「その結果、人々が癒やされるはずの病院が、不健康な環境へと変貌しつつあります。本来は正反対であるべきなのです」と彼女はインタビューの最後に述べている。（出典：https://transition-news.org/schadliche-auswirkungen-von-5g-und-wlan-erreichen-mainstream）
ニルソン氏のインタビューは、5Gと無線LANによる健康リスクは、スウェーデンでもドイツでも、もはや無視できないものであることを明確に示している。

Date: 2026/03/27(金)

電磁場に関する研究の歴史、現在の研究状況等に関する著書

電磁場に関する研究の歴史、現在の研究状況等に関する著書
アメリカの研究者マーティン・ブランク博士は、『OVERPOWERED: What science tell us about the dangers of cell phones and other WiFi devices』（携帯電話やその他のWiFi機器の危険性について科学が教えてくれること）という著書を出版しました。ブランク博士は長年、生物電磁気学会（BEMS）の会長を務め、電磁場がゲノムや細胞ストレスシステムに及ぼす影響に関する研究論文を執筆しています。参考データベースEMF-Portal（www.emf-portal.de）には、彼の論文55件が掲載されています。
携帯電話の電磁波が健康に有害かどうかについての議論は衰えることなく続いており、2015年3月6日に連邦放射線防護局が発表した研究によってさらに刺激されている。この研究では、電磁波が癌を促進することが判明した。
現代の証人として、著者は電磁場に関する研究の歴史、現在の研究状況、産業界の役割、そして予防原則の適用を阻止するための産業界の戦術を検証している。彼の主張は参考文献で十分に裏付けられている。アメリカの研究者マーティン・ブランクの著書は、明確な研究結果があるにもかかわらず、「まだ何も確かなことはわかっていない」という意見がなぜ主流なのか、そして機関や腐敗した科学者がこれにどのような役割を果たしているのかを明らかにしている。ブランクは、内部関係者でなければ書けないような、標準的な著作を書き上げた。
このテーマに関わるすべての人、特に医師、科学者、政治家、ジャーナリスト、環境保護団体にとって、本書は必読書です。基本的な英語力があれば、容易に理解でき、興味深く読むことができます。

Date: 2026/03/24(火)

あるイギリス人男性の電磁波過敏症の1症例

あるイギリス人男性の電磁波過敏症の1症例
彼は健康で活動的で、テクノロジー業界で働いていた。しかし、わずか5年後、電磁場によって彼は働けなくなってしまった。彼は、携帯電話やコードレス固定電話を不用意に使用し、その後、長期にわたる病気の間、幾度も治療を受け、誤診を受け、そして偶然にも自身の病気の原因である電磁場（EMF）を発見した。
彼の症状は2007年に頭痛、めまい、平衡感覚障害から始まった。その後、不眠症などの他の症状も現れた。病気の初期には、症状を抑えるために数多くの鎮痛剤を服用した。その後、国民保健サービス（NHS）を通じて支援を受けようとしたが、効果はなかった。抗うつ剤、抗けいれん剤、抗めまい薬などの薬は彼の症状を悪化させ、認知行動療法士や心理学者による治療も改善をもたらさなかった。彼は3年間、国民保健サービスから給付金を受け取っていたが、3年間、診断も改善も得られないまま、医師から医師へとたらい回しにされた。
その後、彼は代替医療に頼ったが、そこでも電磁波のリスクに関する情報は得られなかった。インターネットが最初の手がかりとなった。電磁波への曝露をためらいながら減らしてみたが変化は見られなかったため、彼は当初この説を否定した。しかし、偶然が起こった。彼は電気療法を始めたのだ。最初は治療によく耐えていたが、セッションを重ねるにつれて次第に敏感になり、ついには非常に痛みを伴うようになった。彼の容態は悪化した。こうした経験から、彼は電磁波の問題を改めて検討するようになった。
彼は複数の測定機器を用いて、Wi-Fi、DECTコードレス電話、近隣の建物からの携帯電話の電磁波、電気メーター、そしてアパートの建物からの携帯電話アンテナなどから発生する電磁波に曝されていることを突き止めた。その結果、彼は電磁波への曝露を減らし、このレベルを10年間維持している。彼は比較的電磁波レベルの高い公共の場所にも行くことができるが、そこに滞在する時間を制限している。

Date: 2026/03/22(日)

電波干渉が人々の生活に影響を与えるとき

電波干渉が人々の生活に影響を与えるとき
ドイツでは人口の少なくとも2%が電磁波過敏症、つまり電波によって引き起こされる病気を患っている。これは120万人以上の成人に相当する。「無許可の病気」は産業時代の歴史を通して繰り返し現れてきたテーマである。人々はアスベストによって病気になったが、その事実はほぼ1世紀にわたって無視された。儲かる製品を危険にさらすことになるので、それは単に許されなかったのだ。PCBで汚染された油を使った鉱業、印刷業界の有毒な粉塵や煙、兵士に癌を引き起こした軍事レーダーシステムの放射線についても同様だった。これらの危険な物質との関連性は認められず、何十年にもわたる訴訟で被害者は疲弊し、補償金が支払われることはほとんどなかった。近年、頭痛や睡眠障害に悩む人の数は劇的に増加している。彼らは医師の診察を受けるが、原因は特定できない。同時に、Wi-Fi、携帯電話基地局、Bluetoothなどからの無線周波数への曝露も増加した。痛みや不眠に悩む人々が無線周波数との関連性を認識しない限り、彼らの病気は「許容」される。しかし、Wi-Fiなどの技術を避けることで症状が軽減することに気付くと、彼らの判断はたちまち疑問視されるようになる。

Date: 2026/03/21(土)

国家は保護機能を再開しなければならない：『世界リスク社会』より

国家は保護機能を再開しなければならない：『世界リスク社会』より

数々の賞を受賞したドイツの社会学者ウルリッヒ・ベック氏は、著書『世界リスク社会』（2007年）の中で、現代国家は産業界の利益を正当化する「正当化機関」と定義し、その中で健康と環境への危険は「行政、政治、法律、経営の正当化の輪の中で常態化され、世界規模で制御不能に拡大している」と述べている。彼はこの政策を「組織的無責任」という言葉で簡潔に要約し、「新自由主義国家が結んだ同盟の形態は、国家を道具化し、世界中の資本の利益を最適化し正当化する」。このような国家と産業界の同盟は、移動体通信業界の利益を確保するものである。と述べている。

Date: 2026/03/20(金)

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